物理削除

記事数:(2)

開発

データ削除の落とし穴:論理削除と物理削除

- 論理削除とは 情報を管理する上で、不要になったデータをどのように扱うかは重要な問題です。完全に消去してしまう方法もありますが、場合によっては後から参照したい、あるいは復活させたいというニーズも考えられます。このような場合に有効な手段として、「論理削除」という方法があります。 論理削除とは、データベース上のレコードを実際に消去するのではなく、「削除済み」という印をつけることで、見かけ上は削除されたように扱う手法です。データベースには、氏名や住所といったデータ本体以外にも、様々な情報を記録する欄が存在します。論理削除では、これらの欄の一つに「削除フラグ」という項目を設け、そこに「有効」または「無効」といった値を設定することで、削除/未削除の状態を表現します。 論理削除が採用されている場合、通常の一覧表示などでは削除フラグが「無効」のデータは表示されません。そのため、利用者からはあたかもデータが削除されたかのように見えます。しかし、実際にはデータベース上にデータは残っており、削除フラグを変更することで、いつでも復活させることが可能です。 論理削除は、誤ってデータを削除してしまった場合の復旧や、過去データの分析など、様々な場面で有効な手段となります。
IT

物理削除:データを完全に消去する方法

- 物理削除とは物理削除とは、コンピュータ上に保存されたデータを完全に消去する操作のことを指します。データは、ハードディスクやSSDといった記憶装置に記録されていますが、物理削除を行うことで、これらの装置からデータを完全に消し去ることが可能となります。物理削除が一般的に行われるケースとしては、パソコンの廃棄や譲渡などが挙げられます。これらの場面では、個人情報や企業秘密といった重要なデータが、第三者に渡ってしまうリスクを回避する必要があります。そのため、単にファイルを削除しただけでは不十分であり、物理削除によってデータを完全に消去することが求められます。物理削除を行うと、データが記録されていた領域は空白に戻ります。これは、従来のファイル削除のように、データの位置情報だけを消去するのではなく、データそのものを上書きしてしまうイメージです。そのため、特別な復元ソフトを用いても、物理削除されたデータを取り出すことはできません。このように、物理削除は、重要なデータを扱う場合や、プライバシー保護の観点から非常に有効な手段となります。特に、個人情報保護法の施行により、企業は顧客情報の取り扱いに厳格な対応を求められています。そのため、企業においても、物理削除は重要なデータ消去の手段として、ますます重要性を増していくと考えられています。